太陽光発電・
ソーラーパネルの
設置費用
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太陽光発電 単体設置 プラン |
太陽光発電 + 蓄電池 プラン |
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|---|---|---|
| 総額目安（税込） | 110万円～ | 220万円～ |
| 特徴 |
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表はあくまで一般的な戸建て住宅の場合の目安です。
住宅環境等により変動しますので、まずはお気軽にお問い合わせください。
太 陽 光 発 電 単 体 設 置 プ ラ ン
太陽光発電システムの基本構成となる「パネル本体＋パワーコンディショナー」のみを導入するシンプルプラン。初期費用を抑えつつ、日中の自家消費率を最大化し、光熱費削減を目指す方に最適です。
蓄電池がないため、日中に発電した電力を自家用に消費することで、電力料金を節約することが可能です。夜間は発電ができないため、夜間は電力会社から買った電力を使用します。
- 低コスト導入：必要最低限の設備だけなので初期費用が最も安い
- 短期間施工：工期約1～2日でスピーディーに設置完了
- 自家消費率アップ：日中に発電した電力をそのまま家庭で利用
- 将来の拡張性：後から蓄電池やEV充電設備の追加も可能です。
- 初期投資をできるだけ抑えたい
- 昼間の電力使用量が多く、光熱費を削減したい
- 将来の機能追加（蓄電池／V2Hなど）を視野に入れている
太 陽 光 発 電 + 蓄 電 池 プ ラ ン
太陽光発電に加え、停電時や夜間の電力使用にも対応する蓄電池をセットにした安心プラン。災害時のバックアップ電源にもなり、電力自給率を最大化したいご家庭におすすめです。
日中に発電し、消費しきれなかった電力を蓄電することで、夜間に使用したり、売電することが可能です。日中の発電量によっては、すべての電力を自家発電で賄うことも可能です。
- バックアップ機能：停電時でも最低限の電力を自立供給できる
- ピークシフト：昼間に充電した電気を夜間に使用し、電気代をさらに削減可能
- トータルコスト最適化：今後電力価格が上がり続ければ、中長期的な費用対効果が高くなる見込み
- 災害対策として停電バックアップを確保したい
- 夜間の電力使用量が多く、電気代をもっと下げたい
- 太陽光の余剰電力を無駄なく活用したい
プラン別の比較
| 太陽光発電 単体設置 プラン |
太陽光発電 +蓄電池 プラン |
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|---|---|---|
| 自家消費率の 向上 |
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| 停電時の バックアップ |
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| 光熱費 削減効果 |
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| 初期費用 | |
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太陽光発電・
ソーラーパネルの
費用対効果
太陽光発電・ソーラーパネルの費用対効果を構成別にまとめた結果は以下のとおりです。
太陽光発電により買電（東京電力などから電力を買うこと）を減らすことで、電気代を節約することができ、また逆に売電（電気を売ること）することで、収入を得られます。
これにより年間で10～14万円程度の経済的なメリットが生まれるため、約12年～17年で設備投資費を回収できる見込みです。
一般的な耐用年数が30年程度あることを踏まえても、中長期的にはお得になるケースが多いでしょう。
| 構成 | 年間 節約効果 |
投資回収 期間 |
メリット |
|---|---|---|---|
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太陽光発電 のみ |
約10万円 | 約12年 |
短期的な 費用対効果が 高い |
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太陽光発電 + 蓄電池 |
約13万円 | 約17年 |
災害対策・ 自家消費で 効果あり |
電気価格は上昇傾向にあるため、さらなる節約効果も期待できます。
電気代は、年々上昇傾向にあり、今後も上昇すると予想されています。太陽光発電により、自宅の電気の多くを賄えれば、今後はさらに大きな節約効果が期待できます。電力料金が今後高まることを見越した場合、太陽光発電+蓄電池プランのほうが、買電を抑えることができるので、中長期的な経済的なメリットは大きいと考えられます。
| 2013年 | 2015年 | 2018年 | 2020年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 約23〜24円 | 約25円 | 約26〜27円 | 約25円 | 約31〜33円 | 約30〜33円 | 約30〜35円前後 |
東京都で利用できる
太陽光発電の
補助金・助成金
東京都で利用できる太陽光発電の補助金・助成金をまとめた一覧表です。補助金を使えばお得に設備を導入できます。
災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業
省エネ性能が高く災害に強い住宅の普及を目的に、太陽光発電システムや蓄電池、高断熱改修など住宅への設備導入費用を助成する東京都の大型支援事業です。既存住宅・新築住宅を問わず、太陽光パネル設置や断熱改修等に補助金が出ます。/リース事業者）が住宅所有者に初期費用無料サービスを提供する際、その事業者に都が補助金を支払い、利用者の負担軽減を図ります。
| 補助額 | 太陽光発電設備：新築住宅は1kWあたり12万円（3.6kW以下、上限36万円）、3.6kW超は10万円/kW（50kW未満）；既築住宅は1kWあたり15万円（3.75kW以下、上限45万円）、3.75kW超は12万円/kW（50kW未満） |
|---|---|
| 適用条件 | 都内の住宅（戸建住宅および集合住宅）に新たに対象設備を導入する個人や住宅所有者等が対象。補助申請前に事前申込が必要で、設備は未使用品であること。国の補助金や区市の助成制度との併用も可能です。 |
住宅用太陽光発電初期費用ゼロ促進の増強事業
戸建住宅への太陽光発電設備や蓄電池を初期費用ゼロで導入できるサービスを拡大するための補助制度です。東京都に登録された事業者（サブスク/リース事業者）が住宅所有者に初期費用無料サービスを提供する際、その事業者に都が補助金を支払い、利用者の負担軽減を図ります。
| 補助額 |
太陽光発電設備：新築住宅は1kWあたり15万円（3kW超は10万円/kW、上限例36万円）、既築住宅は1kWあたり18万円（3kW超は12万円/kW、上限例45万円）。機能性PV導入時は最大8万円/kW加算。 蓄電池：12万円/kWh。 |
|---|---|
| 適用条件 | 東京都が認定した「初期費用ゼロサービス」提供事業者との契約により都内住宅に太陽光発電設備等を導入する場合に適用。住宅の新築・既存は問わず、契約したサービス事業者が都に申請します。補助金は事業者に支給されますが、全額が利用者（住宅所有者）の費用負担軽減に充当されることが条件です。 |
特定供給事業者再エネ設備等設置支援事業
「建築物環境報告書制度」を推進する一環として、同制度に参加する特定供給事業者（主に集合住宅等に高圧一括受電で再エネ電力を供給する事業者）が太陽光発電システム、蓄電池、V2H設備、高効率給湯器などを建物に設置する際の費用を補助する事業です。大規模建築物への再エネ設備導入を促進します。/リース事業者）が住宅所有者に初期費用無料サービスを提供する際、その事業者に都が補助金を支払い、利用者の負担軽減を図ります。
| 補助額 | 太陽光発電設備：1kWあたり12万円（～3.6kW、上限36万円）／10万円（3.6kW超～50kW未満）。機能性PV加算：最大8万円/kW。蓄電池：12万円/kWh。V2H：機器費の1/2補助（上限50万円）〔EV保有時は全額・上限100万円〕。エコキュート等：1台あたり14万円（PV併設時）または5万円（再エネ電力契約時）。 |
|---|---|
| 適用条件 | 東京都内で「建築物環境報告書制度」に登録・参加している特定供給事業者が対象。補助を受けるには、当該事業者が建築主等との契約で補助金相当額を工事費用から差し引くことが求められます。令和7年度は申請受付期間が令和7年5月1日～9月30日に設定されています。 |
「東京とどまるマンション」非常用電源・太陽光発電及びV2X設備導入促進事業補助金
東京都の「東京とどまるマンション」施策の一つで、災害時に住民がマンションに留まって生活できるよう非常用電源を強化するための補助金です。既存の分譲マンションを対象に、停電時にエレベーターや給水ポンプを稼働させるための太陽光発電設備およびV2X（電気自動車から建物への給電）設備の設置費用を東京都が支援します。/リース事業者）が住宅所有者に初期費用無料サービスを提供する際、その事業者に都が補助金を支払い、利用者の負担軽減を図ります。
| 補助額 | 太陽光発電設備・V2X設備導入費の4分の3を補助（上限3,000万円）。※非常用蓄電池（発電機等）は別途既存の補助制度あり |
|---|---|
| 適用条件 | 東京都内の既存マンション（新築除く）の管理組合等が対象。太陽光発電設備およびV2X設備を非常用蓄電池（または発電機等）と一体的に導入することが条件（蓄電池なしでの太陽光・V2X単独設置は補助対象外）。申請期間は令和7年7月1日から令和8年1月15日までです。 |